【失敗】空気を読むのが無理な4つの理由!日本社会システムは狂っている?仕事をするのがしんどい若者の海外移住計画

「日本の会社はしんどい」と思うなら別の選択肢を持とう。「空気を読むのがムリ」なら海外移住するのもアリだ。日本の社会システムそのものを変えない限り、日本は何も変わらない。だからこそ、自分が移動しよう。

1 日本は空気を読む必要がある

日本は空気を読む必要がある国であることは、データでも証明されている。特に「人材採用」で顕著にでてくる。

同調圧力の正体』の著者、太田肇さんによると日本が論理思考よりも「空気を読むこと」が採用で優位に働くことを紹介している。『新卒総合職の採用面接経験がある企業人を対象として二〇一四年にウェブ調査を行い、回答者の勤務先を日系非グローバル企業、日系グローバル企業、外資系企業の三タイプに分け、回答を比較』した調査によると、日本企業の6割以上が「空気を読んで、円満な人間関係を築くことのできる人材」を選んだというのだ。

逆に、外資系企業であるほど、空気を読む人材よりも「論理的に相手を説得できる人材」を7割近くの企業選んだという。

要するに、日本企業の6割が空気を読む人材を好み、外資企業は3割しか好まなかったというわけだ。それほど日本社会において「空気を読むこと」が大切で重んじられている。

 

2 日本はみんなと同じが求められる

日本の未来がポジティブであれば嬉しいが、現実はそう簡単ではない。

日本は特に世界から見ても「同調すること」が得意な気質がある。日本全体が「成長」しているときであれば、空気を読み足並みを揃えることで発展する。ただ、日本全体が「衰退」に向かっている場合は、同調圧力がネガティヴに働く。

同調圧力の正体の著者、太田肇さんは日本の同調性を「各国」の外国人の割合から比較されている。日本は他国と比べて圧倒的に外国人の割合が少ない。

『各国の外国人人口割合(二〇一四年) をみると、アメリカ(七・〇%)、イギリス(八・〇%)、フランス(六・四%)、ドイツ(一〇・〇%) などと比べ、日本(一・七%) は極端に低い。さらに海外にルーツを持つ人びとを含めると、その差はもっと広がる。出身国が違えば民族、そして宗教や文化も違ってくる。要するに日本は欧米などに比べ、はるかに同質性が高い国なのである。』と紹介されている。

日本は外国人割合が少なく、ほとんど日本人しか住んでいないわけだ。それほど「同調性」が高いのかもしれない。

2016年に脱サラ宣言

2016年にリタイアすることを決めた記事

2016年に会社を辞めてアーリーリタイアして独立することを決意した。それがこの記事。今読み返すと恥ずかしさしかないが、当時の気持ちをそのままリアルに残している。もし、僕と同じようにあなたも「仕事を辞めたい」「転職したい」と考えているのなら共感してもらえるはずだ。

 

脱サラして海外移住する計画

 

 

3 日本は乏しくなった

「日本は貧しくなった」といわれることが多くなっている。『日本は小国になるが、それは絶望ではない』の著者、加谷珪一さんは、「日本の乏しさ」を著書でこのように指摘している。

『ひとつは 使うためのお金がない ということ、もうひとつは 将来不安などからお金を使いたくないと考えている ことです。』と日本のお金がない状況を指摘している。

また『日本では近年、実質賃金の低下が進んでおり、基本的に国民生活は貧しくなる一方です。日本では賃金があまり上昇せず、一方で物価だけが上がり続けていることから、消費者の可処分所得が大きく減少しています。』と原因を示唆している。

さらに『これに加えて、年金財政の問題など日本には将来を不安視する材料がたくさんあります。消費するためのお金が手元になく、将来の見通しも暗いということですから、消費マインドが活発になるわけがありません。』と問題点も指摘している。たしかに、よくよく自分の身の回りを考えてみると、日本は賃金が低下し、使えるお金が少なくなったのを実感する。

4 日本は絶望ではない!伸びる方法は?

日本のネガティヴな要素をまとめたが、そこまで絶望する必要もないのかもしれない。『日本は小国になるが、それは絶望ではない』の著者、加谷珪一さんによると、日本が復活する3つのパターンが紹介されている。

特に「日本で高い生産性」を実現するパターンとして、産業を「特化させる」プランだ。世界で「成功している事例」を日本がマネをすれば「日本でも高い生産性」実現できるかもしれない。

日本で高い生産性を実現

世界の成功パターン

①金融+先端産業

高付加価値製造業

③消費経済

『①の金融+先端産業は、アイルランド、スイス、ルクセンブルクなどが該当します。アジア地域ではシンガポールや香港などが近い形態といってよいでしょう。』

『②の高付加価値製造業は、スウェーデンやフィンランド、オランダなどに見られる形態で、極めて競争力の高い製造業の設備投資によって経済を回していくという戦略です。』

『③の消費経済は、製造業に頼らず、国内消費を成長のエンジンにするというもので、オーストラリアやニュージーランドがこれに相当します。』と解説されている。世界の成功パターンを模倣すれば、日本も伸びていけそうだ。

 

日本の外に移住するスキル

何があってもいいように「どこでも移住する」のはありだ。世界中には200以上の国がある。日本だけにとどまらず、別の国にも住める選択肢を持つだけで幅は広がる。

日本が今後、成功するパターンを掴んで、世界一の座につくこともゼロではない。だからこそ、日本でも住める、日本以外でも生活できる二刀流にすることも選択肢を広げる。

自分が住みやすい場所を「いつでも移動できる」生き方は、これからの時代、当たり前になるかもしれない。コロナの後は「大移動する時代」が戻ってきそうだ。

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