【事例】盗作された!パクりコンテンツ9つの対策!次にくるマネされて伸びるビジネストレンドモデル

「パクリ経済」「ビジネスはパクってなんぼ」とも言われるようにパクリビジネスや盗作コンテンツは山ほどある。簡単にパクれる時代だからこそ、「盗作」と「模倣」を分ける必要がある。今の時代は、「アウトプット全てがパクられる」世の中だ。何でもかんでもマネされるからこそ、「マネされてもいい」ビジネスモデルを作る必要がある。今回は僕自身が受けた被害とやるべき対策の話。

1 ビジネスはパクり合い?

「何してもいいから金稼げ!」という流れは、Twitterだけではない。ウェブコンテンツやブログも同じ流れだ。残念なことに、パクリ合いが繰り広げられている。

「アイディアは思考の組み合わせ」だとも言われているように、パクることは一つの解だ。全く同じものは違法でも、少し変えれば合法になる。

以前、僕が実際に被害にあったと紹介したこの盗作は「違法」だ。ただ、著作権の侵害によって「どれだけ損害が出たのか」と問われれば微々たるものだ。これに限らず、法には触れないが、倫理的にやったらダメだよねというパクりを別のサイトでもいくつも見つけた。

ちょっと前までは、リスペクトのある模倣をするのが暗黙のルールだった。ただ、今の時代は「パクっていいから金稼げ!」「法に触れないから何してもいい」という流れになりつつあるようだ。

2 全てマネされる世の中!儲かれば何でもいい?

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要するに、「全てのアウトプットはパクられる」と思えばいい。実際、タピオカ店が流行れば日本中に瞬く間に店舗ができた。「次に流行るのはサツマイモだ」とか「マリトッツォだ」と躍起になって新しいスイーツをトレンドにしようと頑張っている。

世の中は、「儲かるものに群がる」し、「お金が稼げれば何をしてもいい」という流れがある。要するに「全てのものはマネされる」のが当たり前だと思えばいい。著作権や暗黙のルールはあるものの、国を跨げば関係なくどんどんパクって製品を作っている国もある。日本も例外ではなく、あらゆるビジネスを輸入していきた歴史がある。マネされる、マネするのは自然な流れだと思うようにするのがいいようだ。

日本のビジネスは海外から輸入されている

大手のタイムマシン経営

☑ 日本で時価総額が最も大きいトヨタは、米国のクライスラー車をマネた

☑ 日本で一番売れたバイクをつくったホンダは、BMWなどのバイクのエンジンを研究して自転車にエンジンをつけた

☑ 日本一の飲食店は、アメリカ起源のマクドナルド

☑ 日本一のコンビニは、アメリカからセブンイレブンを買収して作られたり

☑ 日本一のアパレル企業ユニクロも、GAPのSPAを模倣した

☑ 日本のアパレル通販も、アメリカのマガシークモデル

☑ 日本のvは、アメリカのチェーンストア理論

☑ 日本で流行っているYoutube, Twitter, InstagramなどSNSはアメリカ起源

☑ 日本の検索エンジンはGoogle、日本の通販はAmazon一強


3 マネされる=トレンドがつくれる

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マネされたり、パクられたりするのは、それだけ「魅力がある」ということの裏返しだ。「売れないこと」「流行らないこと」は誰もマネしない。マネして得があるからやるわけだ。

ポジティブにいえば「トレンドがつくれる」くらい影響力があるということ。ファッションをマネしたくなるようなファッションリーダー的存在だと思えばいいだけだ。

学校のクラスでモテてた男子の髪型にみんなが合わせるように、リーダー的存在の子が持っていたブランドのサイフがなぜか学校中で流行るように、マネされるということは、それだけ「影響力がある」とポジティブに捉えるのはありだ。

4 パクられて損をするビジネスをつくらない

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はなから「パクるやつはいる」「マネされて困る」ビジネスをつくるのはナンセンスなのだろう。最近は、「マネされて困るビジネスをつくった自分が悪い」と思うようにしている。

その思考にあれば、あとは、「マネされて得をする」「模倣されてプラスになる」ビジネスを考えればいいだけだ。

初めからマネされる構成を練ればいいわけだ。例えば、アパレルブランドが「中古品転売をやめて欲しい」「偽物ブランドを作らないで欲しい」と訴えても、なかなか取り締まることはできない。まして、世界展開しているブランドならなおさら訴訟することすら困難だ。

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だからこそ、「パクられること」を逆手に取ったビジネスをすればいいだけだ。実際、アパレルブランドの「FR2」は転売を見越した販売や中国で出回るニセモノ対策として「初めから転売されるように少量だけ販売する」「公式ブランドがニセモノブランドを弄ったイラストをつくる」などの対策をしたという話だ。

マネされても終わらない、パクリすらも利用できるくらいのストーリーを作ればいいようだ。

5 マネされるのは当たり前

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結局、マネされるのは当たり前だ。「全てのアウトプットは、マネされる」ということを前提にして考えるべきだろう。だからこそ、ブログのプロフィールに注意書きを入れるようにした。

『商用目的でないSNSやブログでの「引用」はかまいません。ただし、出典を明記していただき、リンク付けしてください。』というような文言を入れることで、少しでも「マネしやすく」「マネした時は明記してもらう」文化をつくることが必要。

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セコい人ほど何も言わずにアイディアだけをパクる。誠実な人ほど出典を明記して敬意を持って模倣してくれる。模倣してくれる人を増やすためにも、この文言が必要だ。

マネするのなら、堂々と出典を明記して模倣してください。

プロフィール

6 Twitterの稼ぐ洗脳マーケティング

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Twitterを見ると「〇〇人に教えた〇〇コンサル」や「〇〇億円稼いだ〇〇」のような人であふれていた。みんな色とりどりの大きな肩書きを掲げている。それだけ「稼ぐ」「コンサル」「マーケティング」というワードにニーズがあるようだ。

悲しいことに、Twitterで流れてくる投稿がどれも「いかにして金稼ぎするか」「金を巻き上げるにはどうアプローチすべきか」みたいな内容に聞こえてならない。

要は「何してもいいから金稼げ!」「これがマーケティングだ!」と言われているようだった。

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7 マーケティングという稼ぐための戦略

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マーケティングって「売上増大させる戦略」だったりする。世界全体がコロナで消耗したなか、日本も例外なく衰退している。タダでさえ、「平成30年間の停滞」と言われて貧困が進んでいる。

この「お金がない」世の中で、マーケティングとして「売上増大すること」は、もはや倫理的ルールを破らざるを得ないのかもしれない。

「何してもいいから金稼げ!」「これがマーケティングだ!」「パクっていいから金稼げ!」「法に触れないから何してもいい」というある種のマーケティング戦略の行き着いた先だろう。

8 パクりを味方につける対策

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パクりに対する戦略

パクりを味方につける

☑︎ ひろゆきチャンネル

☑︎ 切り抜きチャンネル

これからの時代は「そもそもパクられること」を前提にビジネスを作らないといけない。パクりは必ず起きる。特に「儲かる話」は皆が飛びつく。逆に「儲からない話」には誰もマネする人が出てこない。絶対にパクられるからこそ、パクりを前提に構成する必要がある。

Youtube登録者数100万人を超えた「ひろゆき」さんは「パクり」を肯定する戦略が上手。最近の「切り抜き動画」を使った味方につける戦略が秀逸だった。

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自分のYouTubeでは長尺でテロップを入れない生放送をしている。その動画を「全く別の人」が切り抜いて、テロップを入れて短尺の動画をアップしている。この動画投稿者とひろゆきさんの会社が収益を分け合う仕組みになっているわけだ。

なおかつ、YouTubeのアルゴリズムで短尺の動画が伸びる傾向や古参チャンネルよりも新規チャンネルが表示されやすい流れになっているため、結果として本家チャンネルにメリットが大きくなる仕組みになっている。

「パクりを味方につける」という意味では最高の戦略だ。

 

 

9 何やってもいいのか?

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これから、より一層この流れが加速していきそうだ。Twitterは「モリモリに盛った肩書きマウンティング」で埋め尽くされている。ウェブコンテンツも資金力のある企業が作った「法に触れないパクりメディア」のパクり合いだ。

パクリ合いが自然だからこそ、盗作されたり著作権を侵害されてもいいビジネス構成をするのがいい。味方につけることができれば問題ない。

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世の中は、より一層「正しい情報」を得るのが難しくなってきた。フェイクニュースが問題になったアメリカ大統領選挙のように、日本でも「偽り」が主になっている。

だからこそ、自分が正しいと思う情報を、自分の足で確かめながら試行錯誤せざるを得ないのかもしれない。マネされてもいいビジネスモデルを作るのがいいだろう。

 

パクられても伸びるビジネスを作る

最終的に必要なのは、パクられることが前提でビジネスを作ることだ。全てのものはマネされる。マネされるからこそ、「マネされて伸びる構成」をする必要がある。「俺が必死に考えてたどり着いたビジネスをパクられるなんて」と思うかもしれないが、相手は何も気にせずパクる。これが歴史だ。

僕らが普段、何も考えずに電気を使っているのと同じ。電球ができるまでにエジソンが試行錯誤してやっと竹で作ったフィラメントに行き着いた長い長い努力を知らないのと同じことだ。マネするからこそ電気が世の中に瞬く間に普及したと思えばいい。

パクられてもいいビジネスモデルを作ろう。唯一残るのは、マネされても伸びる「プロセスエコノミー」かもしれない。

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